マーケティング活動の成果を正確に把握し事業成長につなげることは、企業のマーケティング・経営企画部門の責任者にとって重要な課題の一つです。

さまざまなマーケティング施策に投下したコストがどれほどの利益を生み出しているのかを可視化する指標が「マーケティングROI(Return on Investment)」であり、その指標を正しく測定・分析することが重要です。

本記事では、マーケティングROIの基本的な意味から、計算方法、類似指標であるROASとの違い、そしてROIを最大化するための具体的なポイントまで網羅して解説します。

マーケティングROIとは?

ROIは「Return On Investment」の略称で、日本語では「投資利益率」や「投資対効果」とも呼ばれます。

そのため、マーケティングROIとは「マーケティング施策にかかった費用に対して、どれだけの利益が生まれたか」を測るための指標です。
この数値が高いほど、そのマーケティング施策の収益性が高いと判断できます。

単に売上が上がったかどうかだけでなく、そのためにかかった費用を差し引いた利益ベースで効果を測定するため、客観的な評価が可能です。

経営層に対してマーケティング活動の効果を明確に示し、次なる戦略的な投資判断の根拠とするために不可欠な指標と言えるでしょう。

マーケティングROIの計算方法

マーケティングROIは、以下の計算式で算出します。

ROI(%)=(施策から得られた利益)÷(施策への投資額)×100

もう少し細分化すると、以下のように言い換えられるでしょう。

ROI(%)=(売上-売上原価-施策への投資額)÷(施策への投資額)×100

たとえば、マーケティングのキャンペーンに100万円の費用を投じ、それによって得られた売上が500万円、売上原価が200万円だったとします。
この場合の利益は「500万円-200万円-100万円=200万円」となります。そのため、ROIは以下の数値として算出されます。

ROI=200万円÷100万円×100=200%

この結果から、投資額に対して200%の利益を生んだ、非常に効果の高いキャンペーンだったと評価できます。

マーケティングROIとROASの違い

ROIとよく似た指標に「ROAS(Return On Ad Spend:広告費用対効果)」があります。
計算式は以下の通りです。

ROAS(%)=(広告経由での売上)÷(広告への投資額)×100

ここからわかるマーケティングROIとの大きな違いは、何を基準に効果を測定しているかです。

  • マーケティングROI:マーケティング施策の利益を基準に、投資全体の収益性を評価
  • ROAS:広告に絞った売上を基準に、広告が生み出した売上高を評価

ROASは広告キャンペーン単位のパフォーマンスを測るのに適していますが、原価や経費を考慮しないため、ROASが高くても実際には利益が出ていない(赤字である)というケースも起こり得ます。

一方でROIは、事業全体の収益性を判断するための、より経営的な視点に立った指標と言えます。

関連記事:ROIとは?|ROASとの違いや計算方法・活用シーンを解説

マーケティングにおいてROIが不可欠な理由

なぜマーケティング活動においてROIの算出・分析が必要とされるのでしょうか。
主に以下の3つの視点で考えられます。

成果の可視化

マーケティング部門は、企業の中ではコストセンターではなく、利益最大化に責任をもつプロフィットセンターとしての役割を持っています。

そのため各施策の成果を客観的に分析し、利益を最大化するためのネクストアクションを立案するためにROIの活用が効果的なのです。

また、経営層や他部門に対してマーケティング部門の貢献度を示す際にも、マーケティングROIがあれば事実に基づいた説明ができます。

最適な予算配分

複数のマーケティングチャネルやキャンペーン(Web広告、SNS、イベント、コンテンツマーケティングなど)をROIで比較評価することで、どの施策が最も効率的に利益を生み出しているかが可視化できます。
「効果の高い施策に予算を集中させる」「効果の低い施策は中断する」といった、データに基づいた最適なリソース配分が可能になります。

PDCAサイクルの高速化

施策ごとのROIを定期的に計測・分析していくと、「どの施策が利益に貢献したのか」「どこに改善の余地があるのか」といった具体的なインサイトを得られます。
次のアクションプランが立てやすくなり、マーケティング活動全体のPDCAサイクルをスピーディに回していくことが可能です。

ROI算出のメリット・デメリット

マーケティングROIの算出は多くのメリットをもたらしますが、一方で注意すべき点も存在します。
メリットとデメリットを紹介するので、事前に把握したうえで算出・分析に取り組みましょう。

メリット

メリットとしては、以下の2点が挙げられます。

統一された基準で評価できる
マーケティング施策によって、効果を図る指標は多岐にわたります。
たとえば、メールマーケティングなら開封率やクリック率、Web広告ならCPA、といったKPIで測定する場合が多いでしょう。

しかし指標が異なると、結局どの施策が最も効果的なのかわからなくなり、適切にリソースを投入できません。
ROIを設定していると、施策の効果を「利益」という統一した基準で判断できるようになるのです。

時代の変化に対応しやすくなる
過去のROIデータを蓄積・分析しておくことで、市場や顧客にとってどのようなマーケティング施策が効果的なのかが把握できます。

そのため、時代の変化に伴って新たなマーケティング手法が登場しても、リソースを投入すべきかどうか判断しやすくなり、意思決定のスピードが迅速化するでしょう。

デメリット

マーケティングROIの設定はメリットがある一方で、デメリットともいえる注意点もあります。

短期的な視点に陥りやすい
ROIは特定の期間における成果を測るため、ブランディング施策やコンテンツマーケティングといった、効果が出るまでに時間がかかる長期的な施策の評価には向いていません。

短期的なROIばかりを追求すると、長期的な視点では効果が出る見込みがあっても途中でストップしてしまうことになり、将来の大きな成長機会を逃す可能性があります。

金額のデータでしか判断できない
ROIは利益という基準で評価するため、金額的な定量データが存在しなければ計測が不可能です。
たとえば、認知度向上や顧客満足度改善などの金額では評価しにくい目標がある場合、マーケティングROIだけだと判断を誤る危険性があるでしょう。

ROIを最大化するためのポイント

マーケティングROIを最大化するためには、「利益を増やす」ことと「投資額を最適化する」ことの両面からのアプローチ、そしてそれらを支える戦略的な視点が不可欠です。
ここでは、ROI最大化のポイントを解説します。

利益(リターン)を増やす

利益を増やすためには、販売数と顧客単価どちらも向上させる必要があります。具体的な施策としては価格改定という方法がありますが、むやみな改定は顧客離れを引き起こす原因になりかねません。

顧客数を増やしていけば販売数は増えますが、新規顧客の獲得にはコストがかかります。そのため、新規獲得だけでなく、リピーターを獲得して購入回数や単価を増やしていくという、2つのアプローチが必要です。

新規獲得には、むやみにマーケティング施策を打ち出すのではなく、それぞれの施策の効果を検証してCVRを改善していくとよいでしょう。
具体的には、A/Bテストを行ったり、WebサイトのUI/UXを見直したりする方法が挙げられます。

新規顧客を獲得したら、メルマガ配信やキャンペーンなど継続的なコミュニケーションを通じて関係性を深めてリピーターに育成します。
何度も購入してもらうだけでなく、アップセルやクロスセルで顧客単価を向上させることも重要です。

投資額(コスト)を最適化する

無駄なコストを見直し、効率的な投資を行うこともROI向上に直結します。

たとえば、リスティング広告を打ち出している場合は、広告費の削減を検討してみましょう。
ビッグワードで広告を出していると、クリック単価が高いため必然的にCPAも増えていきます。
ターゲットを絞ってキーワードを選定するとコスト最適化が可能になります。

また、SEOやコンテンツマーケティングを行い、Webサイトの効果を高めましょう。
アクセス数の改善までには時間がかかるものの、検索エンジンで上位を獲得できるようになれば流入も増え、CVにつながる可能性も高くなります。

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全体を貫く戦略的な視点をもつ

目先のROIだけにとらわれず、中長期的な視点でROIを最大化するための土台を築くことが、責任者には求められます。

データドリブンな意思決定
勘や経験だけに頼るのではなく、Google Analyticsなどのアクセス解析ツールやCRMに蓄積された顧客データを深く分析した結果に基づいて意思決定を行います。
どの顧客セグメントが最も収益性が高いか、どのマーケティングファネルに課題があるかをデータで特定し、改善策を実行しましょう。

財務指標(LTVなど)との連携
ROIだけでなく、LTV(Life Time Value:顧客生涯価値)といった、顧客と長期的な関係を築くことで得られる総利益を示す指標と合わせて評価することが重要です。短期的なROIは低くても、LTVの高い優良顧客を獲得できる施策であれば、長期的に見て企業への貢献度は高いと判断できます。

部門間の連携
マーケティング部門だけでROI向上を目指すには限界があります。営業部門と連携して商談化率や受注率のデータを共有したり、製品開発部門に顧客の声をフィードバックして商品改善につなげたりするなど、組織全体で顧客価値の向上と収益最大化に取り組む体制を構築することが不可欠です。

関連記事:
データドリブンとは?マーケティング・営業で必要な理由と進め方を解説
LTV(ライフタイムバリュー)とは?意味と計算方法・LTV向上に有効な営業戦略
部門間連携とは?メリットや促進するための施策を解説

ROIの効果的な活用に役立つツール

マーケティングROIを考慮した施策を打ち出す際には、施策実行から分析まで一気通貫で行えるツールの活用が不可欠です。
「Mazrica Marketing」は、マーケティングだけでなく部門を横断した連携による施策実行が可能なツールです。

顧客データの一元管理とセグメンテーション
顧客データを一元管理して統合することにより、セグメンテーションの精度向上を図れます。
顧客属性によって効果の高い施策が異なるため、セグメンテーションすることでそれぞれにマッチした施策を実行できます。

また、顧客データの分析によってパーソナライズ化された施策も可能です。個別に最適化された施策は、顧客の満足度を高めます。

施策の効果測定と分析
各マーケティング施策の効果を、リアルタイムで計測して可視化できます。
スピーディな判断には、リアルタイムのモニタリングは欠かせません。

また、リードの獲得コストやコンバージョン経路も把握できるため、正確なROIを算出できるようになります。

SFA/CRMとの連携によるLTVの最大化と紹介


Mazrica MarketingはSFA/CRMツールとシームレスに連携します。
マーケティングと営業のデータを連携でき、部門を横断した分析が可能です。
そのため、営業部門と連携して販売回数アップやアップセル・クロスセルの施策を打ち出せるため、LTVの向上が期待できます。

このように、データに基づいた意思決定を可能にするMazrica Marketingの活用で、無駄な投資を削減してマーケティング施策のROIを最大化できます。

まとめ

ROIは、マーケティング活動が事業の「利益」にどれだけ貢献したかを可視化する、経営視点の重要な指標です。
データに基づいた最適な予算配分や施策改善を可能にするだけでなく、経営層への説明責任を果たす上でも欠かせません。

短期的な数値に一喜一憂するのではなく、LTVなどの長期的指標や部門間連携も視野に入れ、戦略的にROI向上に取り組むことが、持続的な事業成長の鍵となります。

「Mazrica Marketing」は、正確なマーケティングROIの分析と、営業部門との連携強化を実現できるマーケティングツールです。詳しくは下記の資料で紹介しているので、ぜひダウンロードしてみてください。

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