オンライン研修とは？種類・注意点とツールやサービスも紹介

人材育成のために、社員一人ひとりに合わせた研修を実施している企業も多いことでしょう。

しかしコロナ禍での3密回避のため、一ヵ所に大勢の社員を集めて研修を行うことは難しくなっている現状。

テレワークがニュースタンダードになり、営業活動や社内コミュニケーションがオンライン化している今の時代、研修の方法もオンライン化にシフトするときが訪れています。

今回はオンライン研修の特徴やメリットを理解し、すぐにでもオンライン研修を導入できるツールを紹介します。
オンライン研修の導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

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オンライン研修とは？

オンライン研修とは、文字通り、オンラインで開催・受講できる研修のことです。
パソコンやスマホなどのデバイスとインターネット環境さえあれば、手軽に参加することができます。

また、オンライン研修を開催する側も、最低限インターネット環境とPC・スマートフォンさえあれば、比較的簡単に実施することが可能です。

特にコロナ禍でオンライン研修は一般的になりました。

オンライン研修は、モニター越しに講師の話を聞くタイプや、録画されたコンテンツを視聴するタイプ、問題集やテストなどの学習コンテンツを回答するタイプなど、さまざまな種類があります。

オンライン研修の特徴・メリット

日本でも一般化されたオンライン研修ですが、ここではオンライン研修の特徴やメリットを紹介します。

どこでも受講できる

オンライン研修の最大の特徴でありメリットでもあるのが、どこでも気軽に受講できる点です。

パソコンやスマホとインターネット環境さえあれば参加できるため、全国どこにいても受講することができます。

テレワークで自宅やカフェなどで仕事をしている社員でも参加することが可能です。
また、本社・支社・営業所など複数の拠点をもっている企業では、どうしても都市部と地方の社員では研修に受講できる回数に差が出てしまうでしょう。

しかしオンライン研修を導入することで、全社員の学習機会を平等にし、スキルや知識を一定にすることが可能なのです。

コスト削減につながる

どこでも受講できるため、交通費や宿泊費、人件費などのコスト削減にもつながります。
通常の研修であれば会場へ行くための交通費がかかり、遠方であれば宿泊費が必要なこともあるでしょう。

さらに、研修に行くための移動時間が多いほど、本来やるべき業務がストップしてしまって業務に支障が出てしまう可能性も。

しかし移動時間が不要なオンライン研修であれば、研修が終わったらすぐに自分の業務を再開することができるというメリットがあります。

受講者とコミュニケーションを取ることができる

オンライン研修では、他の受講者とグループワークやディスカッションをすることができます。

オンライン研修システムによっては、グループ分けをしてグループごとに話すことができる機能があるため、自社にとって最適なシステムを検討しましょう。
また、オンライン研修は講師と受講者のコミュニケーションも可能です。

チャット機能を使ってリアルタイムの質問をしたり、アンケート機能で受講者の感想のフィードバックをもらったりすることができます。

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ツールを適切に活用することで、対面でなくてもスムーズにコミュニケーションを取ることができるのです。

動画コンテンツとしても配信できる

大切な商談などで参加できなかった場合、オフラインの研修では資料や議事録を共有してもらうことくらいしかできません。

オフライン研修のメリットは、研修会場でのリアルな体験（講師の話を聞いたり、他の参加者とディスカッションしたり）によって理解度や習熟度が高まることです。

しかし、もし参加で着なかった場合に資料に目を通しただけでは知識を身につけることは難しいです。

しかしオンライン研修はウェビナー内容を録画することができるため、リアルタイムで参加できなくても録画された動画コンテンツを視聴して学習することが可能。

講師から発せられた言葉を聞くことによって、研修の理解度も高まります。
また、動画コンテンツは繰り返し見たり地方社員に共有したりすることも可能なため、さまざまな用途で活用できます。

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オンライン研修の種類

オンライン研修の方法にはさまざまな種類があります。
職種や商材、研修内容などによって最適な方法が異なるので、それぞれの特徴を理解して最適なオンライン研修を実施しましょう。

WEBセミナー（ウェビナー）型

オンラインでのセミナー形式の研修をWEBセミナー（ウェビナー）と言います。
研修会場に受講者が集まって講師の講義を聞く従来の研修のかたちが、オンライン化したと考えていただくとイメージしやすいと思います。

先述の通り、資料を見たりコミュニケーションを取ったりすることもでき、オフラインでの研修と変わらないクオリティの研修を開催することができます。
録画できるというメリットもあるため、動画コンテンツとして視聴することも可能です。

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eラーニング

eラーニング（electronic learning）とは、直訳すると「電子的に学ぶこと」。
つまりインターネットやパソコンなどのデジタル技術を活用した学習のことを言います。

具体的には、録画された講義を視聴したり、テキストやグラフィックスを活用したオンライン教材で学習したりすることができる方法です。

また学習履歴がLMS（学習管理システム）に蓄積されるため「今はどの単元まで進んでいたか」などをすぐに確認できます。

サーバー上に学習コンテンツや学習履歴を蓄積するので、いつでも・どこでもアクセスして研修を受けることが可能です。

特にスマホなどのモバイルデバイスを利用したeラーニングは「モバイルラーニング」と言い、移動中や昼食中などに学習できるというメリットがあります。

アクティブeラーニング（eラーニングとアクティブラーニングの融合）

文部科学省では能動的に学習する「アクティブラーニング」を推進していますが、最近ではアクティブラーニングの波がeラーニング界にも広がってきています。

もともとeラーニングは知識やスキルのインプットがメインで、受講者はどちらかと言うと受動的な学習になってしまっていました。

しかし近年では、インプットした内容をアウトプットすることができるコンテンツが登場。
例えば、書き取り問題や選択問題に回答したり、グループでのワークに取り組んだりするなど、体験型の学習ができるようになっているのです。

テストで理解度を数値化したり課題に取り組んだりすることにより、学習に対するモチベーションを維持して継続して学習していくことが期待できます。

マイクロラーニング

もともとeラーニングのコンテンツは短くても数十分のものが多く、企業の研修を目的としたコンテンツでは1時間以上のコンテンツも一般的でした。

しかしモバイルeラーニングが広がったことにより、短い時間で手軽に学習をしたいというニーズが高まり、より短い学習コンテンツであるマイクロコンテンツが開発されました。

そのマイクロコンテンツを活用した学習がマイクロラーニングです。
本来の業務時間を確保しつつ、移動中や通勤中などのスキマ時間を有効に活用できるため、企業のオンライン研修の一環としてマイクロラーニングを始める企業が増えています。

マイクロラーニングは、コンテンツを制作する企業側にもメリットがあります。
通常のeラーニングコンテンツのように長編である必要がないため、企画や制作にも時間を多く使いません。

また、コンテンツの内容を修正する必要が出た場合も、マイクロコンテンツは短いため編集作業も簡単に済ませることができます。

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オンライン研修の注意点

テレワーク下での企業研修にオンラインは非常に効果的です。
ただし、オンラインならではの課題や注意点があることも事実。
ポイントを押さえてオンライン研修を実行しましょう。

使いやすいシステムを選ぶ

オンライン研修に参加する受講者は、新入社員から管理職までさまざま。
年齢層が違えばITリテラシーも異なります。

誰でも簡単に操作できるシステム・ツールを選ばなければ、学習の習慣が身につきません。
そのため、扱いやすく理解しやすいシステムを選ぶようにしましょう。

受講者もカメラをオンにする

オンライン講義では、自宅でテレワークをしている社員は、室内の様子を見せたくないからとカメラをオフにしたがるかもしれません。

しかし顔が出ていないことによって気が緩んでしまう可能性もあります。
原則としてカメラをオンにするルールにして、気になる場合はバーチャル背景を設定して対応するようにしましょう。

課題を取り入れる

動画コンテンツの視聴や講義受講などの受動的な学習では、なかなか目標を設定できずに学習意欲が下がってしまうことにもつながります。

アクティブラーニングになるように、テストや論文・作文などのアウトプットできるような課題を効果的に取り入れましょう。

フィードバックやコーチングの機会を設ける

オンライン研修は社員一人ひとりの取組みのため、やりっぱなしになってしまうことも少なくありません。

「ここがよく分からなかったけど、誰に聞いたらいいのだろう？」「上司が見ていないからやらなくてもいいや」といった事態にもなりかねないのです。

しっかりとマネージャーがフォローする体制を構築し、定期的に学習内容についてフィードバックやコーチングをする時間を設けましょう。

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ワークショップ形式は開催が難しい

オンライン研修では、ディスカッションやグループミーティングは可能です。
しかし、ワークショップ形式の研修は実行することが難しいでしょう。

例えば、実技研修やロールプレイング、複数名で何かを作り出すなどの研修は、オンラインの状況では不可能です。

シチュエーションに合わせてオフラインの研修も取り入れましょう。

オンライン研修に必要なツール

オンライン研修はさまざまな形式があるため、それぞれに適したツール・システムを導入しましょう。

オンライン研修でメインとなるのは講義型のウェビナーです。
そのためオンライン会議ツール（オンライン商談システム）が必要となるでしょう。
ウェビナーでオンライン研修を実行する場合、以下の機能があると便利です。

• 資料共有（画面共有）ができる
• チャット機能がある
• 録画機能がある
• グループに分かれてワークやディスカッションができる

ツールによって搭載されている機能が異なるので、自社のオンライン研修の企画に合わせたツールを選択しましょう。

1.zoom

zoomは、オンラインで顔を見ながらコミュニケーションを取ることを一般化させたツールとも言えます。

ビジネスシーンだけでなくプライベートで利用しているユーザーも多く、コロナ禍で一気に知名度を上げました。

zoomは最大1,000名が参加することが可能なので、社員数が多い企業でも複数拠点の社員が参加することができるのがメリットです。

チャットや録画などオンライン会議システムに必要な機能はもちろん網羅しており、ブレイクアウトセッション機能ではグループミーティングも行えます。
無料プランでも最大100名までホストでき40分間利用できるのも魅力のひとつ。

【料金プラン】　※1ライセンスごと

• 基本プラン：無料
• プロプラン：月額2,000円／年額20,100円
• ビジネスプラン：月額2,700円／年額26,900円
• ZOOM UNITEDビジネス：月額4,710円／年額47,040円
• 企業プラン：：月額2,700円／年額27,000円

【URL】
https://zoom.us/jp-jp/meetings.html

2.Microsoft Teams

Microsoft365のアプリケーションのひとつであるMicrosoft Teamsは、最大300名まで参加できるオンライン研修を開催することが可能です。

ビデオ会議中にExcelやPowerPointなどのファイルを共同編集することができるため、Office製品ユーザーにとって大きなメリットとなるのではないでしょうか。
また自動文字起こしのオプションもあり、講義の大事なポイントを振り返るときに便利です。

【料金プラン】　※1ユーザーごと・年間契約

• Microsoft 365 free：0円
• Microsoft 365 Business Essential：月額540円/ユーザー/月（税抜）
• Microsoft 365 Business Basic：月額1,360円/ユーザー/月（税抜）
• Microsoft 365 Business Standard ：月額2,180円/ユーザー/月（税抜）
•  

Teasmのみの利用料金ではなく、各Officeアプリやクラウドサービスが含まれています

【URL】
https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software

3.Jinjerミーティング（旧Calling）

国産ツールを使いたい方にはJinjerミーティングがおすすめ。

オンライン会議システムに必要な機能は充分に揃っており、国内のさまざまな企業が導入しています。

アプリのダウンロードが不要で、WEB会議ルームのURLを発行するとすぐオンライン研修を開催することができます。

もちろん、パスワード設定やIP制限をすることが可能なため、安心した環境で開催することができます。

【料金プラン】

• 無料トライアルあり
• 初期費用：20万円
• 月額1,500円/ユーザー

【URL】
https://hcm-jinjer.com/meeting/

オンライン研修サービス

オンライン研修の学習コンテンツを内製するリソースがない企業も少なくないと思います。
そんなときはオンライン研修サービスを活用しましょう。

研修コンテンツはプロの目線から作られており、ビジネスの変化にも対応した最新のコンテンツで学習できます。

学習状況や履歴も可視化することが可能なので、社員の興味・関心がある研修コンテンツを分析して自社にぴったりのカリキュラムを構成することもできます。

1.株式会社Schoo

株式会社Schooが提供している「Schoo（スクー）は動画コンテンツでオンライン学習ができるサービスです。

そんなSchooの法人向けサービスは、定額でオンライン研修受け放題。
さまざまな動画コンテンツを保有しており、すべてプロの講師が登壇しているため、すぐにプロのスキルを学ぶことができるでしょう。

新入社員向け、管理職向け、営業職向け、WEBマーケター向けなど、役職や職種に応じたコンテンツが用意されていることも魅力。

動画制作支援サービスもあり、社内のノウハウや自社だけのルールなどを動画にすることができます。

【料金プラン】
月額1,500円/ID

【URL】
https://schoo.jp/biz/

2.株式会社グロービス

株式会社グロービスでは、受講者の発言やディスカッションをメインにした、アウトプットを大切にしたオンライン研修を提供しています。

講師はオンライン研修の経験が豊富なので、集中力の持続といったオンライン研修特有の課題にも対応。

また講義だけでなく、個人学習や振り返りなどの研修に関わるさまざまなステップをオンラインで設計でき、高い学習効果が期待できます

専任のヘルプデスクがサポートしてくれるのも心強いですね。
ちなみに、オンライン講義にはZoom Meetingを使用します。

【料金プラン】
お問い合わせ

【URL】
https://gce.globis.co.jp/service/online/gce/

3.株式会社インソース

講師派遣型研修事業を展開している株式会社インソースでは、すべての研修のオンライン実施が可能です。

新入社員、中堅社員、管理職などさまざまな立場・役職に対応したオンライン研修を用意しているため、全国規模での階層研修の実施もオンラインで実現します。

講師による講義だけでなく、グループや個人でのワークも取り入れながら効果的なオンライン研修が期待できます。

【料金プラン】
お問い合わせ

【URL】
https://www.insource.co.jp/kenshu/online-top.html

マイクロラーニングツール

短時間で視聴できる動画コンテンツで学習するマイクロラーニングは、スキマ時間を活用できるため学習習慣の定着が期待できます。

1.UMU(ユーム)

「パフォーマンスにつながる学び」をコンセプトにしているUMUは、マイクロラーニングをベースとしてオンライン・オフラインを融合した研修体制を構築することができるツール。

音声や動画、テキストだけのマイクロラーニングコンテンツではなく、ゲーム要素も取り入れたコンテンツを制作しており、より意欲をもって学習に取り組むことが期待できます。

AIによるフィードバック機能もあるため、自分が強化すべき分野を論理的に把握することができるでしょう。

【料金プラン】

• 個人向けベーシック版：無料
• 個人向けプロフェッショナル版：月額8,325円/アカウント
• 組織向けビジネス版：月額4,000円/アカウント
• 組織向けエンタープライズ版：お問い合わせ

【URL】
https://umujapan.co.jp/

2.LOGOSWARE Spotty（スポッティ）

Spottyはマイクロコンテンツを簡単に作成でき、自社のノウハウやルールに沿ったコンテンツを配信することができます。

理解度を測るためのテストも作成できるため、スキルのインプットだけでなくアウトプットも可能。

社員がパソコンやスマホでコンテンツを閲覧したりテストに回答したりすると、その結果を管理者が取得することができるため、適切なコーチングやティーチングをすることができるでしょう。

【料金プラン】

• 従量課金制：月額4,800円～＋従量料金（利用分）
• 月額定額制：月額9,800円～

【URL】
https://spotty.logosware.com/

3.PIP-Maker

PowerPointだけで動画コンテンツを作成できるPIP-Maker。
PPTの該当スライドのノート部分にセリフを入力するだけで、好みのアバターや声がセリフを読み上げてくれます。

ハイパーリンク機能を使って選択式クイズやアンケートも作成可能。
動画作成ソフトなどを利用せずPPTのみで作成できるため、コストを抑えてコンテンツ制作・編集ができます。

【料金プラン】

• 無料トライアルあり
• ベーシック：月額29,800円
• スタンダード：月額49,800円
• プロフェッショナル：月額95,800円
• プレミアム40：月額158,000円
• プレミアム100：月額285,000円
• 無制限：月額350,000円

【URL】
https://www.pip-maker.com/

終わりに

テレワークだからと言って、企業研修を諦める必要はありません。
システムを取り入れたり体制を整えたりすることで、オンライン研修でも効果を出すことができます。

自社に合ったオンライン研修ツールやサービスを活用して、オンラインでの人材育成・人材開発に取り組んでいきましょう。