BANTとは？営業の成約率を高めるヒアリングの実践方法を解説

2025年4月3日営業ナレッジ

Mazrica Sales
Mazrica Business Lab.
営業ナレッジ
BANTとは？営業の成約率を高めるヒアリングの実践方法を解説

営業活動の中で、こんな経験はありませんか？

「なかなか成約に結びつかない」
「順調に進んでいたのに、最後の段階で契約が破談になった」

成約率を上げるためには、顧客の購買意欲を正確に把握することが不可欠です。
そこで役立つのが、BANTのヒアリング手法です。

BANTを活用すると、商談の初期段階で「本当に成約可能な顧客かどうか」を見極められ、無駄な営業工数を削減できます。
海外ではすでに一般的な営業手法として広く活用されており、法人営業の成果を向上させる強力なフレームワークとして注目されています。

今回は、営業担当者が知っておくべきBANTの基本と、実践的なヒアリング手法について解説します。

この記事の内容

BANT(BANT条件)とは？
BANTを営業で活用するメリット
BANTが揃わない時に起こること
BANTを営業で実践する7つのステップ（ヒアリングのコツ）
BANTを営業で活用する際の注意点
BANT以外の新たなフレームワーク
BANTを揃えるために導入すべきツール
BANTを営業で活用するにはSFA/CRM導入を

BANT(BANT条件)とは？

BANTとは、法人営業において顧客の購買意欲を判断するための4つの条件を整理したフレームワークです。

特にBtoB営業では、商談を進める上で顧客の意思決定プロセスを正しく理解し、的確にアプローチすることが重要です。

○BANTの4要素

B（Budget）：予算 → 購入のための予算があるか？
A（Authority）：決裁権 → 誰が最終決定を下すのか？
N（Needs）：必要性 → どのような課題を解決するのか？
T（Timeframe）：導入時期 → いつまでに導入する予定なのか？

BANTを活用することで、「成約の可能性が高い顧客」に集中できるため、営業の効率が向上します。
それでは、各BANT条件について詳しく解説します。

関連記事：BtoB営業を成功させるコツとは？課題と営業手法を解説

B：Budget（予算）

顧客の予算状況を把握しないと、商談が進んでも「予算不足で契約できない」となるリスクがあります。
事前に予算を確認し、適切な提案を行うことが成功の鍵です。

○実践のポイント

「今回の導入にどれくらいの予算を検討されていますか？」と自然にヒアリング
競合他社の価格帯を例に挙げながら、予算の目安を探る
予算確保が難しい場合は、分割支払いプランや費用対効果の説明を行う

A：Authority（決裁権をもつ人）

営業担当者がどれだけ商談を進めても、決裁権を持たない人とのやりとりだけでは契約には至りません。
「最終的に誰が決定するのか？」を早い段階で把握することが、商談のスムーズな進行につながります。

○実践のポイント

「今回の導入について、社内でどなたが決裁されるのでしょうか？」と尋ねる
小規模な案件でも決裁プロセスを確認し、意思決定のスピードを把握
決裁者に直接アプローチできない場合は、キーマンを巻き込みながら情報を提供

N：Needs（必要性・ニーズ）

顧客のニーズを正確に把握できないと、最適な提案ができず、成約につながりにくくなります。
また、表面的なニーズではなく、「なぜそのニーズがあるのか？」を掘り下げることが重要です。

○実践のポイント

「現在どのような課題を抱えていますか？」と、顧客の困りごとをヒアリング
「導入することでどんな成果を期待されていますか？」と未来のイメージを引き出す
表面的なニーズではなく、組織全体の課題を深掘りする

T：Time Frame（導入時期）

顧客の導入時期が不明確だと、「予算があっても先送りされる」リスクがあります。
導入スケジュールを把握することで、適切なタイミングでアプローチできます。

○実践のポイント

「導入時期はどのようにお考えですか？」と直接ヒアリング
決算期や予算の確定時期を考慮し、商談のスケジュールを調整
導入時期が未定の場合は、段階的な提案を行い、優先度を高める

BANTを営業で活用するメリット

BANTを営業活動に取り入れることで、営業活動の質を向上させ、効率的な成果の獲得が可能となります。それぞれのメリットについて詳しく解説します。

チーム内で情報共有をスムーズに行える

BANTを導入することで、組織全体に共通の認識が生まれ、営業活動の進捗状況や顧客情報を共有しやすくなります。

たとえば、導入時期に注目することで、案件ごとの優先順位やスケジュールを明確化できます。また、営業活動中に問題が発生した場合、BANT情報をもとにフォローすべき要素を迅速に特定し、問題解決につなげることができます。

顧客に寄り添った営業活動を実現できる

BANTの要素である「予算」や「ニーズ」を活用することで、顧客の状況を深く理解し、的確な提案が可能になります。

顧客の予算を把握できれば、その範囲内で無理のない価格設定や提案が可能です。また、ニーズを掘り下げることで、潜在的な課題を見つけ出し、顧客にとって最適なソリューションを提供できるようになります。

課題を明確化できる

BANTを活用した営業では、いずれかの要素が欠けている場合、その要素が課題として浮き彫りになります。

「予算」がクリアできていない場合は、価格設定やプラン内容を見直す必要があるでしょう。欠けている要素を特定することで、成約に向けた具体的な改善策を講じることができます。成約率の向上には、この課題の特定と対応が不可欠です。

適切なタイミングでクロージングを実施できる

クロージングは営業活動の中でも重要なステップであり、適切なタイミングでのアプローチが成功を左右します。

BANTを用いることで、すべての条件が満たされた時点がクロージングの目安となります。

予算や決裁権者の承認が得られたタイミングは、顧客の購買意欲が最高潮に達している状態といえます。このタイミングで的確にクロージングを行うことで、失注リスクを大幅に軽減することが可能です。

BANTが揃わない時に起こること

営業にBANTを利用する際は、基本的に4つの条件すべてが揃うと考えられています。

BANT条件のいずれかが揃わない場合、営業フローの中で何らかの問題が起こります。ここでは、それぞれの条件が揃わない場合に起こることを解説します。

Budget（予算）が無い場合

購入希望者が商材を気に入っても、予算のめどが立たないと、商談が先延ばしにされてしまうか、すぐに失注してしまう場合があります。

予算がなかったり、今期の予算は決定していて動かせないから導入できるのは来期ですぐに契約できなかったりする場合には、すぐに売り込みをかけるのではなく、別の方法でアプローチする必要があります。

Authority（決裁権をもつ人）が明確でない場合

また、決裁権が誰にあるのかを確認せずに進めてしまうと、あとは導入しスタートさせるだけのところまで話が進んだところで、最終決定で否決されて導入できなくなる事態を引き起こしかねません。

事前に決裁権者を特定し、クロージングの精度を高められるようにすることが重要です。

Needs（必要性・ニーズ）に合わない場合

決裁者本人に対して、良い時期、良い予算で商談を行おうとしたとしても、そもそも商材が顧客のニーズに合っていなければ、成約に至ることはできません。

商談を進めているうちに、「やっぱり思っているのと違った」と思われてしまう恐れもあるため、ニーズの調査は十分に、かつ綿密に行っておく必要があります。

Time Frame（導入時期）が良くない場合

導入時期に関してもしっかり詰めておかないと、いくら提案しても「なんとなく違う」「そうじゃない」とはぐらかされてしまったり、なかなか決まらなかったり、そうこうするうちに競合会社に先を越されてしまい、失敗に終わってしまう可能性があります。

導入時期を共有してもらい、時期に沿った的確なアプローチを行う必要があります。

BANTを営業で実践する7つのステップ（ヒアリングのコツ）

次に、実際の営業でBANT営業を活用するための実践ステップを解説します。

B：Budget（予算）を活用するコツ

予算状況の条件を活用するためには、以下の2つのことを意識しましょう。

なるべく早く聞き出す

顧客の予算状況は、その後の全ての営業活動の方針を左右する極めて重要な要素です。

そのため、できる限り早期に予算に関する情報を入手し、それに基づいた対策を検討することが重要です。具体的には、顧客に対し予算額をできるだけ具体的な金額で教えてもらうようにすべきです。

具体的な金額を聞き出す

具体的な予算額を聞き出せるかどうかで、その後の営業戦略の成否を大きく左右します。

できる限り具体的な予算額を把握したい所ですが、現状ではっきりと回答できない顧客も少なくありません。

そういった場合には、「おおよその予算範囲」や「過去の実績予算額」など、何らかの目安となる情報を確認するよう努める必要があります。

予算規模に関する情報が全くない状態では、適切な提案内容や効果的な営業戦略を立案することは極めて難しくなってしまいます。

A：Authority（決裁権をもつ人）条件を活用するコツ

次に、Authority条件を活用するコツを解説します。

決裁フローを把握する

単に「誰が決裁権者なのか」を確認するだけでは不十分です。適切な営業アプローチを行うためには、顧客側の購買の意思決定に至るプロセス全体を深く理解しておく必要があります。

具体的には、検討に携わる人数や、それぞれの役割、そして全体の検討期間など、意思決定に至るまでの詳細な「流れ」や「フロー」を把握しておくべきです。

決裁フローの情報があれば、各ステップで必要となる対策を的確に立案できるようになります。

例えば、多数の関係者が長期間をかけて検討する場合は、各ステージごとに異なる働きかけが求められるでしょう。

一方、上級決裁者1人に集約されるケースなら、その1人への集中的なアプローチが有効かもしれません。

各人の具体的なアクションを知る

加えて、意思決定プロセス全体の大まかな流れを把握するだけでなく、さらに掘り下げて、意思決定に関与する各メンバーが、具体的にどのようなアクションを取るのかまで確認しておく必要があります。

例えば、単に社内メールを回せば稟議が通るのか、それとも定期的な役員会議を経なければ最終決定が下りないのか。

意思決定プロセスの違いによって、適切な営業対応は大きく異なってくるはずです。前者のように簡易な手続きであれば、スピーディーなフォローアップが求められます。

一方、後者のように複雑な手続きが伴う場合は、節目ごとに丁寧な対応を心がける必要があります。

N：Needs（必要性・ニーズ）条件を活用するコツ

次に、N：Needs（必要性・ニーズ）を活用するコツを解説します。

潜在的なニーズを引き出す

企業が抱える大きな課題について、その渦中にある当事者ほど、課題の本質を見失いがちである事態が少なくありません。

そうした状況では、当人に尋ねても「現場でこのような困難に直面しているので、こういったツールが欲しい」などの一時的で表面的な回答しか得られないかもしれません。

しかし、そうした解決策が本当に根本的な問題解決につながるのか、本質的な課題克服に何が必要なのかを、営業サイドが第三者的な立場から改めて見直し、検証を加えることが重要です。

顧客の抱える深層の課題を分析的に掘り下げ、それを踏まえたソリューション提案ができれば、顧客の真のニーズを満たすことができます。

このように本質を捉えた上で説得力のある提案を行えば、ニーズ条件をクリアできる可能性は高まります。

T：Time Frame（導入時期）条件を活用するコツ

最後に、T：Time Frame（導入時期）を活用するコツを解説します。

導入プロセスを把握する

営業活動において、顧客の購入時期という”点”の情報だけでなく、意思決定に至るまでの一連のプロセスやスケジュールといった”線”の情報を把握しておくことが重要です。

具体的には、競合他社の見積合わせ時期、社内稟議の時期、試験導入の予定時期など、顧客側の検討プロセス全体のロードマップを確認する必要があります。

複数回に渡る商談を通じて、それぞれの節目において適切な対応を取らなければなりません。

購入時期自体は決まっていても、その前後の動きが不明確であれば、タイミングを逸した営業活動に終始してしまう恐れがあります。

一方で、全体のプロセスとスケジュールを把握できれば、各ステップで的確な働きかけが可能になります。

自ら提案する

中長期的な検討スケジュールについて、必ずしも商談の担当者側から具体的な見通しが示されるとは限りません。

そうした場合には、営業側から積極的にスケジュールを提案し、方向性を示すことが効果的な手段となります。

先の予定は後回しにしがちですが、営業からスケジュール案を提示してあげれば、それに従って進めていこうという気持ちが生まれるものです。

具体的な提案ができなくとも、「来週中にはご返答いただける目処は立てられますか?」といった働きかけだけでも、相手の行動を後押しできます。

自らの中長期の検討プロセスが具体的に見えてくれば、それに合わせた準備を進められるようになるからです。

単に購入時期のみを追及するのではなく、検討から意思決定に至る全体のロードマップを共有し、都度適切な対応を促すことが重要です。

BANTを営業で活用する際の注意点

ここでは、BANTを営業で活用するための注意点を解説します。

日本企業の文化を知っておく

日本企業には、他にはない独自の文化が存在しています。営業を行う担当者が決裁権を持っている可能性は低く、決済までに上長複数人の承認フローを踏む必要があります。

そのため、担当者が気に入ってくれたからと言って、取引開始に結びつく訳ではなく、成約まで時間を要する場合もあります。

そこで重要となるのが、決裁までの根回しです。決裁者と決裁フローを把握し、成約し切れるようにしましょう。

実際のヒアリングで得た情報を元に設定する

BANTは営業担当者のヒアリングによって設定することが重要です。企業によっては、営業担当者が顧客のニーズを判断するために、過去の問い合わせや資料請求の履歴を活用することがあります。例えば、展示会の来場者リストをもとに、製品パンフレットを請求した顧客を「関心度が高い」と判断し、優先的にアプローチを行うケースが考えられます。

しかし、アンケートの回答が実際の意向と一致しているとは限りません。表向きの回答と本音が異なる場合もあり、顧客の本当の関心度や導入意欲を見極めるには十分ではないのです。

そのため、BANTの条件を正しく把握するには、営業担当者が顧客との対話を通じて直接情報を収集することが不可欠です。企業の業種や規模、過去の問い合わせ履歴などのマーケティングデータは参考情報として活用しつつ、最終的には直接ヒアリングした内容を基にBANT条件を設定することが望ましいでしょう。